［別表１］の［２］の項の［別表］　地域周波数利用計画策定一覧表　第１５号　アマチュア局
第１５号全改正H15#76
指定周波数 電波の型式 動作することを許される周波数帯 最大空中線電力（Ｗ） 備考
(kHz)
1910		 A1A (kHz)
1810〜1825
1907.5〜1912.5		 1000 　
3537.5 　 3500〜3575 〃 　
3798 　 3747〜3754
3791〜3805		 〃 注２
7050 　 7000〜7100 〃 付表
10125 A1A,F1B,F1D,G1B,G1D 10100〜10150 〃 　
14175 　 14000〜14350 〃 付表
18118 　 18068〜18168 〃 付表
21225 　 21000〜21450 〃 付表
24940 　 24890〜24990 〃 付表
(MHz)
28.85		 　 (MHz)
28〜29.7		 〃 注３、付表
52 　 50〜54 500 注４、付表
145 　 144〜146 50 注５、付表
435 　 430〜440 〃 注３、注５、付表
1280 　 1260〜1300 10 注３、注６、注７、注８、付表
2425 　 2400〜2450 2 注３、注９、注10、付表
5750 　 5650〜5850 〃 注３、付表
(GHz)
10.125		 　 (GHz)
10〜10.25		 〃 注３
10.475 　 10.45〜10.5 〃 付表
24.025 　 24.0〜24.05 〃 付表
47.1 　 47〜47.2 0.2 付表
75.75 　 75.5〜76 〃 注11、付表
77.75 　 77.5〜78 〃 　
135 　 134〜136 〃 　

指定周波数 電波の型式 占有周波数帯幅の許容値(kHz) 最大空中線電力（Ｗ） 備考
(kHz)
4630		 A1A 0.5 1000 非常呼び出し用
備考 　主搬送波を周波数（又は位相）変調した単一の副搬送波で振幅変調（抑圧搬送波単測波帯の場合に 限る。）することにより等価的に周波数（又は位相）変調波を得る場合は、主搬送波の変調の型式を 周波数（又は位相）変調として取り扱う。
注1 　電波の型式の指定は、総務大臣が別に告示する記号によることができるものは、これにより表示す るものとする。
2 　電波の型式が、Ｆ１Ｂ、Ｆ１Ｄ、Ｇ１Ｂ及びＧ１Ｄを除く。
3 　アマチュア業務の中継用無線局のために指定することができる周波数帯は、この周波数帯に限るも のとする。
4 　この周波数帯の最大空中線電力は、50MHz から51.5MHz までの周波数を使用して外国のアマチュア 局との通信を行う場合に限り１kＷとし、500Ｗを超える空中線電力を指定する場合は、「500Ｗを超える空中線電力の使用は、50MHz から51.5MHz までの周波数を使用して外国のアマチュア局との通信を 行うものであって、他の無線局の運用及び放送の受信に妨害を与えない場合に限る。」旨の付款を付すものとする。
5 　この周波数帯の最大空中線電力は、月面反射通信（月面による電波の反射を利用して行う無線通信 をいう。以下同じ。）を行う場合に限り500Ｗとし、50Ｗを超える空中線電力を指定する場合は、「50Ｗを超える空中線電力の使用は、月面反射通信を行う場合に限る。」旨の付款を付すものとする。
6 　移動するアマチュア局に１Ｗを超える空中線電力を指定する場合は、「常置場所以外の場所で使用 する場合の空中線電力は、１Ｗ以下に限る。」旨の付款を付すものとする。
7 　月面反射通信を行うものは、「月面反射通信を行う場合は、送信空中線の最大輻射方向の仰角は、 水平面からの見通し範囲内の山岳及び建物等の仰角の値に６度以上加えた値とする。」旨の付款を付すものとする。
8 　この周波数帯の最大空中線電力は、月面反射通信を行う場合に限り500Ｗとし、10Ｗを超える空中 線電力を指定する場合は、「10Ｗを超える空中線電力の使用は、月面反射通信を行う場合に限る。」旨の付款を付すものとする。
9 　月面反射通信を行うものは、「月面反射通信を行う場合は、送信空中線の最大輻射方向の仰角の値 は、３度以上とする。」旨の付款を付すものとする。
10 　この周波数帯の最大空中線電力は、月面反射通信を行う場合に限り100Ｗとし、２Ｗを超える空中 線電力を指定する場合は、「２Ｗを超える空中線電力の使用は、月面反射通信を行う場合に限る。」旨の付款を付すものとする。
11 　この周波数帯の使用は、平成18 年12 月31 日までとする。

付表（第１５号関係）
アマチュア業務と同一の目的で行われる宇宙無線通信の業務に使用することができる周波数帯

指定周波数 動作することを許される周波数帯 備考
(kHz)
7050		 (kHz)
7000〜7100		 　
14175 14000〜14350 　
18118 18068〜18168 　
21225 21000〜21450 　
24940 24890〜24990 　
(MHz)
28.85		 (MHz)
28〜29.7		 　
145 144〜146 　
435 430〜440 　
1280 1260〜1300 　
2425 2400〜2450 　
5750 5650〜5850 　
(GHz)
10.475		 (GHz)
10.45〜10.5		 　
24.025 24.0〜24.05 　
47.1 47〜47.2 　
75.75 75.5〜76 注
注　この周波数の使用は、平成18年12月31日までとする。
以下　旧第１５号
指定周波数 電波の型式 動作することを許される周波数帯 最大空中線電力（Ｗ） 備考
(kHz)
1910		 A1 (kHz)
1810〜1825		 1000 　
1907.5〜1912.5
3537.5 A1,A3,A3A,A3H,A3J,A4,A5J,A9,A9A,A9C,A9H,A9J,F1,F4,F5 3500〜3575 〃 注１、注２、注３
3798 A1,A3A,A3H,A3J 3747〜3754 〃 〃
A1,A3,A3A,A3H,A3J,A4,A5J,A9,A9A,A9C,A9H,A9J,F4,F5 3791〜3805
7050 A1,A3,A3A,A3H,A3J,A4,A5J,A9,A9A,A9C,A9H,A9J,F1,F4,F5 7000〜7100 〃 注１、注２、注３、付表
10125 A1,F1 10100〜10150 〃 　
14175 A1,A3,A3A,A3H,A3J,A4,A5J,A9,A9A,A9C,A9H,A9J,F1,F4,F5 14000〜14350 〃 注１、注２、注３、付表
18118 〃 18068〜18168 〃 〃
21225 〃 21000〜21450 〃 〃
24940 〃 24890〜24990 〃 注１、注２、注６、付表
(MHz)
28.85		 A1,A2,A3,A3A,A3H,A3J,A4,A5J,
A9,A9A,A9C,A9H,A9J,F1,F2,F3,
F4,F5,F9		 (MHz)
28〜29.7		 〃 注１、注２、注６、付表
52欄改正H15#5 〃 50〜54 500 注１、注２、注13
52旧欄 〃 50〜54 500 注１、注２
145 〃 144〜146 50 注１、注２、注７、注８、付表
435 〃 430〜440 〃 〃
1280 A1,A2,A3,A3A,A3H,A3J,A4,A5,
A5C,A5J,A9,A9A,A9C,A9H,A9J,
F1,F2,F3,F4,F5,F9,P0,P1,P2D,
P2E,P2F,P3D,P3E,P3F,P9		 1260〜1300 10 注４、注５、注６、注７、注９、注10、付表
2425 〃 2400〜2450 2 注４、注６、注７、注11、注12、付表
5750 〃 5650〜5850 〃 注４、注６、注７、付表
(GHz)
10.125		 〃 (GHz)
10〜10.25		 〃 注１、注６、注７
10.475 〃 10.45〜10.5 〃 注４、付表
24.025 〃 24.0〜24.05 〃 〃
47.1 〃 47〜47.2 0.2 〃
75.75欄改正H15#5 〃 75.5〜76 〃 注４、注14、付表
75.75旧欄 〃 75.5〜76 〃 〃注４、注13、付表改正時期不詳―H13(2001).12.19告示759と同時？

指定周波数 電波の型式 占有周波数帯幅の許容値(kHz) 最大空中線電力（Ｗ） 備考
(kHz)
4630		 A1 0.5 1000 非常呼び出し用
備考 主搬送波を周波数（又は位相）変調した単一の副搬送波で振幅変調（抑圧搬送波単測波帯の場合に限る。）することにより等価的に周波数（又は位相）変調波を得る場合は、主搬送波の変調の型式を周波数（又は位相）変調として取り扱う。
注1 　電波の型式A4、A5J、A9C又はA9Jの指定は、占有周波数帯幅が3kHz以内のものに限る。
2 　電波の型式A9、A9A又はA9Hの指定は、占有周波数帯幅が6kHz以内のものに限る。
3 　電波の型式F4又はF5の指定は、占有周波数帯幅が3kHz以内のものに限る。
4 　電波の型式A5、A5C、A9、F5又はF9の指定ま、占有周波数帯幅が18MHz以内のものに限る。
5 　移動するアマチュア局に１Ｗを超える空中線電力を指定する場合は、「常置場所以外の場所で使用 する場合の空中線電力は、1W以下に限る。」旨の付款を付すものとする。
6 　この周波数は、アマチュア業務の中継用無線局にも指定することができる。
7 　この周波数は、電波の型式A1、A2、F2及びF3に限り、アマチュア業務の中継用無線局を遠隔制御す る無線局にも指定することができる。
8 　月面反射による宇宙通信を行う場合に限って、最大空中線電力は500Wであり、50Wを超える空中 線電力を指定する場合は、「50Wを超える空中線電力の使用は、月面反射通信を行う場合に限る。」旨の付款を付すものとする。
9 　月面反射による宇宙通信を行う場合に限って、最大空中線電力は500Wであり、10Wを超える空中線 電力を指定する場合は、「10Wを超える空中線電力の使用は、月面反射通信を行う場合に限る。」旨の付款を付すものとする。
10 　月面反射による宇宙通信を行う場合に限って、「月面反射通信を行う場合は、送信空中線の最大輻射方向の仰角は、水平面からの見通し範囲内の山岳及び建物等の仰角の値に６度以上加えた値とする。」旨の付款を付すものとする。
11 　月面反射による宇宙通信を行う場合に限って、月面反射通信を行う場合は、送信空中線の最大輻射方向の仰角の値は、３度以上とする。」旨の付款を付すものとする。
12 　月面反射による宇宙通信を行う場合に限って、最大空中線電力は100Wであり、2Wを超える空中線電力を指定する場合は、「2Wを超える空中線電力の使用は、月面反射通信を行う場合に限る。」旨の付款を付すものとする。
13項追加H15#5 　この周波数帯の最大空中線電力は、50MHz から51.5MHz までの周波数を使用して外国のアマチュア局との通信を行う場合に限り１kＷとし、500Ｗを超える空中線電力を指定する場合は、「500Ｗを超える空中線電力の使用は、50MHz から51.5MHz までの周波数を使用して外国のアマチュア局との通信を行うものであって、他の無線局の運用及び放送の受信に妨害を与えない場合に限る。」旨の付款を付すものとする。
1314H15#5 　この周波数帯の使用は、平成18年12月31日までとする。
付表（第１５号関係）
アマチュア業務と同一の目的で行われる宇宙無線通信の業務に使用することができる周波数帯
指定周波数 動作することを許される周波数帯 備考
(kHz)
7050		 (kHz)
7000〜7100		 　
14175 14000〜14350 　
18118 18068〜18168 　
21225 21000〜21450 　
24940 24890〜24990 　
(MHz)
28.85		 (MHz)
28〜29.7		 　
145 144〜146 　
435 430〜440 　
1280 1260〜1300 　
2425 2400〜2450 　
5750 5650〜5850 　
(GHz)
10.475		 (GHz)
10.45〜10.5		 　
24.025 24.0〜24.05 　
47.1 47〜47.2 　
75.75 75.5〜76 注
注　この周波数の使用は、平成18年12月31日までとする。
注．
H15#5
平成15年2月7日総務省訓令第５号による改正箇所　（５２ＭＨｚ帯の周波数を使用するアマチュア局のうち、５００Ｗを超え１ｋＷ以下の空中線電力を指定するものの審査基準を定める件）

平成15年2月10日施行．
H15#76
平成15年8月11日総務省訓令第76号による改正箇所　（電波法関係審査基準の一部を改正する訓令）
平成16年1月13日施行．
備考．
  1. 電波法令上は，「一アマの出力」に制限はありません．
    しかし，まさにこの『地域周波数利用計画策定一覧表』こそが，「1000Wまでよ」と，影で規定しているのです．
    以下は，『電波法施行令』の第３条からの引用です：

    ３ 　次の表の上欄に掲げる資格の無線従事者は、それぞれ同表の下欄に掲げる無線設備の操作を行うことができる。

    資格操作の範囲
    第一級アマチュア無線技士 アマチュア無線局の無線設備の操作
    第二級アマチュア無線技士 アマチュア無線局の空中線電力二百ワット以下の無線設備の操作
    第三級アマチュア無線技士 アマチュア無線局の空中線電力五十ワット以下の無線設備で十八メガヘルツ以上又は八メガヘルツ以下の周波数の電波を使用するものの操作
    第四級アマチュア無線技士 アマチュア無線局の無線設備で次に掲げるものの操作（モールス符号による通信操作を除く。）
    一　空中線電力十ワット以下の無線設備で二十一メガヘルツから三十メガヘルツまで又は八メガヘルツ以下の周波数の電波を使用するもの
    二　空中線電力二十ワット以下の無線設備で三十メガヘルツを超える周波数の電波を使用するもの

    ――ほらね，じつは一アマは無制限なのです．

  2. アマチュアバンドとしては，さらに「249GHz帯」があります（S57告示280）．しかし，ここには含まれていませんね．
    ひとたび免許を下ろそうとしたら，本省処理となり，みっちり絞られる――ということなのでしょう．
A page of 電波法関係審査基準